IBM Planning Analytics(旧称 IBM Cognos® TM1® on Cloud)は、Watson Analytics、Cognos BI、TM1を融合し、よりビジュアルなセルフサービス環境をクラウド上でご利用いただくことができるソリューションです。
IBM Planning Analytics は、速さ、洞察、俊敏性を備え、優れたプランニングおよびアナリティクス・クラウド・ソリューションです。効率性を高め、展望を示し、ビジネス・パフォーマンスを向上させることができます。
IBM Planning Analytics の8つの機能
IBM Planning Analytics には、主に8つの機能を備えています。
IBM Planning Analytics の利点
- 柔軟なモデリングおよびレポート作成により、経営上の戦術と財務計画との整合性をとり、情報の統合、傾向値の推測が可能になり、意思決定の質を高める洞察を得ることができます
- セルフ・サービス・アナリティクスにより、ビジネスチャンスおよびリスクに対する、データに基づいた洞察が自動的に明らかになります
- 必要に応じて、 Microsoft™ Excel の全機能を利用できると共に、先進的な計画およびアナリティクス・ソリューションのすべての機能にアクセスできます
- 完成された多次元テクノロジーで構築された Planning Analytics を使用することにより、要求水準が高い収益性分析、計画のシナリオ、および what-if 分析で、多次元分析とシミュレーションを実行できます
- 安価な初期導入費用で、オンプレミス・バージョンと比べてトータルコストを低減できます
- オンプレミス・ソリューションと比較して低い IT 費用によって、全社的なプランニング・プロセス、分析プロセスおよび予測プロセスを展開できます
- 最新リリースへのアップグレードは、 IBM が管理および実行します
- 本番環境に反映させる前に、アプリケーション、新しいモデル、計算ロジックおよびユーザー権限を適切にテストすることが可能な開発環境を、追加コストなしで提供します
詳細機能
Planning Analytics は、高い柔軟性を備えた計画と分析用のワークスペースを提供して、以下を可能にします。
- 経営上の戦術と財務計画との整合性をとる
- 情報の統合
- 傾向値の推測
- 意思決定の質を高める洞察の提供
予算、実績、予測、およびその他すべてバージョンの計画データと連携した測定基準とスコアカードを簡単にモデル化し、展開できます。ユーザーが計画データを入力する間、自分たちに影響するすべての KPI および測定基準にフルアクセスができます。そして、新しい計画および前提が組織の KPI および戦略にどのように影響するかを即座に確認することができます。Planning Analytics により、組織は、エラーを削減するプランニング・テンプレートを展開して、トラブルシューティングおよび監査にかける時間を低減できるようになります。しかし、組織内には、 Microsoft Excel フォーマットを使用してプランニング・プロセスに参加を望むパワー・ユーザーもいます。Planning Analytics は、Planning Analytics のデータを IBM Cognos Analysis for Microsoft Excel のデータと統合する拡張機能を提供します。
IBM Planning Analytics でご利用いただける画面イメージになります。
ビジュアル面の機能も充実しており、見やすく、分かりやすいワークスペースを作成することも可能です。
IBM Planning Analytics に関する詳細な情報は、日本アイ・ビー・エム株式会社のBIページをご覧ください。
http://www-03.ibm.com/software/products/ja/category/business-analytics
※ IBM、ibm.com、Cognos、TM1、SPSS は、世界の多くの国で登録された IBM Corp.の商標です。他の製品名およびサービス名等は、それぞれIBMまたは各社の商標である場合があります。現時点での IBM の商標リストについては、www.ibm.com/legal/copytrade.shtmlをご覧ください。
※ Microsoft、MS、Windows、Windows Server、Excel、AccessおよびPowerPointは、米国 Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標です。
※ Windows の正式名称は、Microsoft Windows Operating System です。
※ その他の会社名、製品名は各社の登録商標または商標です。
※ 記事内の資料は、日本アイ・ビー・エム株式会社の許諾をもとに掲載をしております。
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